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全仏の奮起を望む
昭和58年10月
織田隆弘
 創価学会、阿含宗、その他の疑似仏教を放任しているのは我々既成寺院にも責任があった。 寺院仏教は葬式法事宗教で、社会への貢献度が無いとあるのが、マスコミを首めとする世間の通念であるが、 葬式法事を厳粛に執り行うことは無言の中に、悪は先祖の憎むところと感じ、仏が見ている、仏に恥じない行動をとろうと教えるもので、 迷路の前の防柵のようなものである。

 新興宗教は派手ではあるが、迷信を基本として、脅し苦しみを与えながら、反面で救いの手として御利益売りをするに過ぎず、 人を悩ましておるケースが多い。社会への貢献は高いものではなく、大きな伽藍を有し、巧みに財産集をしても、その中味は、 宗教と云えるものではない。政治家の票田となって、素人を正法盛なりと誤解せしめているのみである。 強いて認めれば、治るべき病を治すに、人体放射能力によるが如き程度のことであり、治し難い病気は、 霊魂の障りとして永く引張ってゆく計りである。途中で気が付いて退会しようとしても、法罰、仏罰、因縁返しの威嚇で縛られる者が少なくない。

 新憲法は政教分離、信教の自由を定めたが、教育の上では皆同様宗教を締め出している。 日本の歴史を見ると、仏教こそ哲学、倫理道徳、殊に世界平和の原理として重要なものであり、それを学校教育で取上げないのはおかしい。 マスコミや政治家の思想、イデオロギーによる平和はあり得ないのである。国公立の学校では宗教教育は禁じられるが、 国への貢献度の高いいろは歌、聖徳太子、鉄眼の一切経、また社会奉仕した先人を抹殺同様にしていいものか。 宗教団体に課税せよとの声が高いのは、社会への貢献が見られないからだというが、仏教こそ、国家人類に最大の貢献をして来たものであり、 その事実を国が法律の曲解で隠蔽してきたからではないか。法界、司法界、教育界、マスコミが仏教を知らないために、教育の欠陥が露呈し、 生徒の非行が増え、道徳、慈愛、感謝報恩の心が欠如し、戒めなき自由思想による必要以上の社会福祉予算の増大となっている。 殊に医療界の乱れは、医療費と税金を増すばかりで、国民の負担が重くなり、犯罪が増加していくのである。

 教育の根本は真理に立つ宗教になければならない。ただ仏教の広深な教えは、短時間の説法で正解をすることは無理である。 このために、新興宗教、疑似仏教がはびこり、釈尊の禁じた霊魂常住説を振廻すことになった。 自己の業果を棚上げし、先祖の霊魂の障りを真実らしく見せかけ、既成仏教は救済力が無いと言い立てて、巧みに入信せしめている。 集めた金は各教合わせて一兆円に上ると言われる。その用途としては、その教団会員の犯罪的行為を揉み消し、 布教に支障となることをマスコミに黙殺させる宣伝公費が第一であり、これが数拾億円だという。 教団に都合の悪い正論の広告掲載は拒否され、配本しても書店の店頭には出さない。 邪教専門のコーナーがあって、他の仏教書は置かないデパートさえある。これに何の対応を示さぬ全仏は、正法滅亡を座視するに等しい。

 全仏が全国寺院に認められるには、このような問題を防止するために、ポスターなり印刷物なりで啓蒙活動することである。 そうしてこそ年大会を行う地方の仏教会の協力が生れる筈である。 それには事業費を盛るべきであるが、今迄は単に交際費程度の仕事であるから、ここに不満が残る。

 仏教の哲理・倫理・生命観を高校・大学の単位として認定すれば教師の希望者が増加し、イデオロギーを超えた多大なる利点が得られるであろう。 こんなことを布教すべき時代だと思う。急には出来ないだろうが、十年先二十年先の目標を掲げて、毎年の大会スローガンを換えずに邁進すれば良い。 全仏のショー化した大会の在りようが反省されてこそ、世人の目は仏教に向けられよう。